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2010年3月に実施された社団法人日本看護協会の調査によると、看護職員の離職率の全国平均は11.9％と5年ぶりに11％台になった。また、新卒看護職員は 8.9％で前年比 0.3ポイント減となった。

しかし、東京、大阪などの大都市圏などでは依然として離職率が高いことも判明。首都圏（東京都、埼玉県、千葉県、神奈川県）、愛知県、大阪府、兵庫県、京都府、福岡県、北海道など、大都市圏を抱える自治体は依然高い離職率である。この傾向は、大きな変化は見られない。

離職率の増加に対し、夜勤専従やパートタイマーなどの短時間正職員制度の導入など「多様な勤務形態」がその対策として効果があると見られている。

すでに「多様な勤務形態」を実施済みの医療機関の現場の意見は次のようになる。「仕事と生活の両立に対する職員の不安が軽減された」が55.1％、「職員の離職が減少した」が33.5％、などである。

このような、勤務形態をとっている病院の実際の離職率はどうであろうか。常勤看護職員、新卒看護職員ともに11.4％、8.3％と、それ以外の病院より明らかに離職率が低い。

短時間正職員制度の導入は離職率の低下に効果があると、判断できるようである。