会場はパシフィコ横浜（神奈川県横浜市）。毎年1回開催されている同学術集会は、「睡眠ならびに生体リズムのメカニズムと病態、社会的意義を解明し、実生活に活かすことを目的」として開催。会員数も増加を続けており、本年は2,000名を超える参加者が見込まれているという。

本年度のテーマは「睡眠研究 新世代への架け橋」。現代のストレス社会において、快適な睡眠が現代人の人間性回復のために不可欠であり、睡眠健康の増進が高血圧や糖尿病といった生活習慣病の予防にもつながること。また、うつ病に代表される精神疾患の予防とも関連し、ひいては自殺予防にも有益であることを提案していく予定という。医学、薬学、検査医学、臨床ならびに実験心理学、看護学といった幅広い学際的分野の研究者や臨床家が参加し、予定されているシンポジウム数も過去最多の45となっている。また学会としては珍しく、facebookアカウント、twitterアカウントも開設中。

中国から密輸入されているもので、韓国関税庁は取り締まり強化策を打ち出している。多くは保存状態も劣悪で、耐性菌が混入しているケースがあるなど、人体への大きな被害も懸念されているという。

「人肉カプセル」の密輸問題は、韓国メディアで昨年夏に報道されて以来表面化したもの。中国吉林省の朝鮮族自治州や、山東省の青島などから持ち込まれており、一部は漢方薬市場にも出回っているという。死産した赤ん坊・乳幼児の死体を乾燥させて製造した粉末などで作られており、滋養強壮薬作用があるとして一部で珍重され、医薬品に偽装するなどして密輸される例があとを絶たないようだ。
保存状態も劣悪なことから、雑菌が繁殖したり、耐性菌が混入している場合などもあり、当局は注意を呼び掛けると共に、取り締まり強化に乗り出した。この問題に関連して既に数十人が摘発され、2万錠近いカプセルが押収されているという。

当直アルバイトに特化したこの種のサービスは本邦初という。
2004年に厚生労働省が研修医の当直アルバイトを禁じる方向の施策を打ち出して以来、中小の病院を中心として、当直医の確保が益々困難となり、問題となっている。一方、医師側にとっても、収入面ばかりでなく、当直で幅広く一般的な疾患に対する診療経験を積む事のメリットも大きい。このような状況を受け、同社は医療機関と医師双方をサポートする事を目的として今回の新サービス開設に踏み切ったという。

同サイトでは、医師向けに、専属のコンサルタントによる相談、求人情報の紹介、無料相談会・セミナーの開催などのサービスを提供する一方で、医療機関向けには、当直アルバイト希望医師の紹介、同サイトへの求人情報の無料掲載、などを行っていく。当直医に的を絞って誕生した国内初の支援サービスが当直医の需要・供給ミスマッチ解消の切り札となるか、注目される。

調査結果によると、病院などの複数施設を有するいわゆる病院グループに属する医療法人の多くは増収増益になっているという。調査期間は2012年1月～3月。民間病院グループ、一部公的病院グループ等に対し、同社の専門研究員が、直接面談、電話・e-mailによるヒアリングなどによって行ったもの。本調査における「病院グループ」とは、「病院2施設以上と介護老人保健施設・介護老人福祉施設2施設以上をもつ団体、または、病院を3施設以上有する団体」を指す。

それによると、病院グループに属する医療法人（約400法人）の2010年度の決算は、その多くが前年度比増収増益となった。特にグループ内での組織再編・機能強化による大手民間病院グループの収支改善傾向が顕著になっているという。
県内トップクラスの救急搬送件数や全身麻酔手術件数などの実績を示す民間病院グループの病院もあり、「DPC病院II群（大学附属病院を除く高密度診療病院）」に位置づけられた施設もみられるという。
同社は、今後も病院グループ内の機能分化と連携が進み、また、本格的な介護事業展開が進んでいくだろうと予測している。詳細は同社提供の資料「2012年版 病院グループ・急性期病院データ分析」を参照。

それによると、「自殺したいと思ったことがある」と回答した人は全体の23.4％。2008年2月に実施された前回の調査に比べ、4.3ポイントの増加となっている。特に20歳代の女性では33.6％と、同じく前回調査比11.8ポイントの大幅増だった。
有効回答率は67.2％。「自殺したいと思ったことがある」人を年代別にみると、最も高かったのは20歳代で28.4％。次いで40歳代の27.3％、50歳代25.7％、30歳代25.0％などとなっている。20歳代ばかりでなく、全ての年代で女性が男性を上回った。
また、悩みを打ち明ける相談相手について聞いたところ、「いる」と答えたのは、女性94.7％、男性90.3％。20歳代男性が最も低く87.6％だった。

産科医療の不足で失われる命。紛争や災害が事態を悪化
世界では毎日平均で約1000人の女性が、出産時や妊娠に関連する合併症で命を落としています。世界保健機関(WHO)によると、2008年には35万8000人の女性が出産時あるいは出産後に命を落としており、そのうち99％が開発途上国の女性です。このような妊産婦の死は適切な緊急産科医療を行えば、救うことができます。しかし、医療システムがぜい弱で産科の救急医療体制が整っていない地域では、今もなお多くの妊産婦が命を落としています。

妊産婦の死因のうち80％以上は妊娠時の合併症によるもので、大量の出血、細菌による血液の感染症である敗血症、安全でない妊娠中絶、妊娠中の高血圧障害（子癇前症・子癇）、骨盤が発達していない状態で妊娠した場合に起こる閉塞性分娩が主なものとなっています。世界全体で妊婦の15％が、命にかかわるこれらの合併症を発症しています。

さらに、元々医療システムがぜい弱な地域で紛争や自然災害などが発生した場合、医療インフラは失われて医薬品の供給が滞り、医療スタッフが国外に避難してしまいます。このため、妊産婦への救急の産科医療の提供がとりわけ難しくなります。また、避難生活を送る妊婦は特に弱い立場に置かれ、数週間かけて徒歩で移動した後に、衰弱した身体で避難キャンプにたどり着くことも珍しくありません。衛生環境が整っておらず、感染症がまん延する避難キャンプでの出産は、大変危険なものになります。

ナイジェリアで妊産婦の死亡率を下げる取り組み
ナイジェリアの女性にとって、妊娠・出産は人生の中でリスクの高い出来事です。特に北部では、女性の多くが産婦人科の基本的な医療を受けることができません。このため、妊娠・出産に関する合併症で、23人に1人が死亡しています。この状況を受けて、MSFは北部のジガワ州で保健省と協力し、2008年からジャフン総合病院で産科病棟を運営しています。MSFの移動診療チームの案内と住民の口コミを通じ、産科医療を無償で提供していることが浸透した結果、いまでは遠隔地からも妊産婦が来院するようになりました。

MSFのダマヤンティ・ザハル産科医は話します。
「ジガワ州ジャフンにおける活動の進展は素晴らしいものです。現地スタッフが自信をつけ、来院する女性の数も増えています。活動を始めたころ、女性は病院を敬遠していました。女性が死ぬ場所だと思われていたからです。そういった偏見を払拭し、病院を信頼してもらうところから始めました」

初産だったビンタさん（16歳）は、自宅での出産を選んだ後に2日経っても生まれず、ジャフン総合病院に搬送されました。分娩停止に陥っており、医師による吸引分娩で出産しました。「初産で陣痛も初めてで不安でした。病院に来られなかったら助からなかったかもしれません。初めて子どもを抱いたとき、大きな幸せを感じました」と話します。

このような産科医療における進展が一部の地域で見られる一方で、いまも引き続き、多くの妊産婦が適切な産科医療を受ける手段がなく、命を落としています。救えるはずの妊産婦の命を救うために、途上国での緊急の産科医療体制の拡大が求められています。

※当記事は非営利で国際的な医療や人道援助を行う民間団体「国境なき医師団（MSF）」様よりご提供いただいています。

同社は糖尿病治療薬の提供に注力しており、経口血糖降下薬アマリール（一般名：グリメピリド）、超速効型インスリンアナログ製剤アピドラ（一般名：インスリングルリジン）などを販売している。今回のアンケートでは、1回答あたり2,000円を同社が寄付することとして実施したもの。患者向けのアンケートでは、インスリン療法について、77.4％が「思ったより簡単だった」と回答、また45.8％が「非常に満足している」「満足している」と回答したという。寄付総額は1,092万2,000円。震災復興支援を目的として、日本赤十字社に751万6,000円、あしなが育英会に340万6,000円が寄付された。

講座は2日間にわたるプログラムで、てんかんに関する基礎知識から最新情報、患者や家族などの体験談に到るまで、他ではなかなか聴くことのできない充実した内容となっている。特に「てんかんと運転免許」というテーマで、松浦雅人・東京医科歯科大学教授の講演が予定されている事も注目されよう。

大阪での開催は7月26日（木）・27日（金）、会場は大阪商工会議所（大阪市中央区）。東京では8月7日（火）・8日（水）の日程で、会場は大田区産業プラザPiO。定員は各会場400名。誰でも受講が可能。2日間の開催だが1日だけでも受講することができる。受講料は2日間の場合10,000円（6,000円）、1日のみの場合7,000円（4,000円）（（ ）内は協会会員価格）。詳細はこちら。

てんかん無申告の運転免許不正取得については、昨年4月、栃木県鹿沼市で、てんかん発作に関連した交通事故で複数の小学生が死亡する事故が発生して以来、改めて問題視されていた。

春の観光シーズン、白昼の京都・祇園での惨劇から一夜明けた13日、事件現場には被害者を偲ぶ献花がそなえられた。同日、ワゴン車を運転していた男性宅の家宅捜索などが行われたが、この男性は持病のてんかんを申告せずに、運転免許を更新していたことが明らかになっている。

てんかん無申告の運転免許不正取得問題については、昨年4月、栃木県鹿沼市で、てんかん発作に関連した事故で亡くなった小学生の遺族らがその厳罰化などを求めて署名活動を行い、今月10日、これを法務大臣に提出したばかり。

一方で、日本てんかん協会がてんかんによる差別がおこなわれないことなどを求めて、同じく法務大臣などに要望書を提出するなど、その問題がクローズアップされていたところであった。

今回の事故と、てんかん発作との関連は、今のところ不明だが、いずれにしてもこの問題に対する抜本的な対策が求められているようだ。

今回スタートしたのは「内科実力診断テスト」（オールジャンル）。このテストのためだけに、国試のプロであるMACスタッフが作成した「新作300問」（内科系10 科目）が用意されている。今後は、その他のタイプの問題も随時充実して行く予定という。4月から国試直前の12月まで毎月実施されるため、継続して受験することで学力の進捗度と弱点が随時チェックできる。

また、TOEICにも応用されているテスト理論、IRT（Item Response Theory=項目応答理論）を採用。難易度や受験者集団のレベルに左右されない、安定した尺度での評価を可能にした。CBT方式を採用し、ネット環境にあるPCさえあればいつでも受験が可能。その場ですぐに、正答率など、国試「合否判定」が示される仕組みとなっている。受験料は1回1万円。医学生だけでなく医師でも利用できる。なお、申し込みに際しては、「日経メディカル オンライン」への会員登録（無料）が必要（登録はこちら）。受験申し込みなどの詳細はこちら。